日本では喫煙可能エリアの厳格化といった対タバコ政策が進んでいますが、それよりも遥かに厳しい対策が行われている国がアメリカです。

青年期の学生といった若年層への喫煙が広まっている中で、実際にはどのような対策・規制が行われているのでしょうか。

それに加えて、アメリカで製造されている電子タバコの輸出等、日本への影響はあるか、最新の情報を織り交ぜつつご紹介します。

アメリカで深刻な電子タバコ問題

電子タバコ

FDA(アメリカ食品医薬品局)が最近になって規制を急いでいるのには、どのような理由があるのでしょうか。

その背景にある社会問題と理由をご紹介します。

理由①:多発した死亡事故

まさにVAPE人気の中心地であったアメリカで、信じられないような出来事が起こりました。

2019年9月10日に海外大手ニュースサイトInsiderに投稿されたこちらのニュースによると、このニュースが報じられた時点で6つの州で少なくとも6人が電子タバコを吸った後に死亡しているといいます。

これを受けてCDC(アメリカ疾病予防管理センター)は電子タバコの使用を避けることを推奨していましたが、当時ではまだ原因不明だったようです。

しかし最近ではその内容もようやく明らかとなり、死亡者の75%はTHC(テトラカンビノール)やビタミンEアセテートといった人体に有害な物質を含んだ違法リキッドを使用していたことが明らかとなりました。

アメリカではVAPEへの人気が大きい分粗悪な製品が流通していることも多いため、このような事態になってしまったと考えられます。

理由②:殺到した非難

上記のような健康被害が多発すると、今度は電子タバコを販売している会社への批判が殺到しました。

人体とって全く問題のない製品を販売していたにも関わらず批判が集まったのには、世間的に「電子タバコ=悪」という印象が根付いてしまったのが原因だとされています。

ただ販売業者もSNSを活用して10代の若年層に利用者を拡大させ社会問題の一端を担っていたのは事実だったため、FDAが強硬的な規制を始める口実になってしまいました。

紙のタバコと異なり自分でリキッドを調合できるといった自由度の高さが、行政からすれば「どんな有害がものが生まれるかわからない」という危機感を持たせたのも一つの原因です。

理由③:困難な徴税制度

電子タバコの規制について、政治・経済的な観点からの理由も噂されています。

アメリカをはじめとする各国では電子タバコの区分がまだはっきりと決まっておらず、徴税の仕組みがまだ確立されていません。

どの国でもたばこ税は重要な財源で、従来の紙たばこの販売から得られる税金が低下していたことに焦りを感じていたと思われます。

PACT法改正による新規制

電子タバコ

アメリカにはタバコの流通を取り締まる専門の法律「PACT法」というものがあるのをご存知でしょうか。

その具体的な内容や最近話題となっている改正内容などをまとめてご紹介します。

PACT法とは

2009年のアメリカでとある法律が制定されました。

それはPACT法(Prevent All Cigarette Act)といい、名前からも分かるようにタバコの取り引きを規制する法律です。

当時では州ごとに値段も異なることから利益目的の転売・密輸が横行しており、USPS(郵便局)を使用した個人宛の郵送禁止やそれ以外での配送方法のID確認など非常に厳しい内容となっています。

この法律を破った際には運送会社やカード会社のブラックリスト入りの対象になってしまうようで、規制へのアメリカの熱量はかなりのものだったようです。

改正内容

そんなPACT法ですが、2020年12月に改正されることとなります。

新たに加わった規制内容は子どもへの電子タバコのオンライン販売の禁止です。

これを受けてUSPSや他の郵送会社などは、VAPEに関連する全ての商品の配送を取りやめることを表明しました。

今まで個人向けに販売していたオンラインショップもこれには驚いているのが現状で、罰則もかなり厳しいため流通の制限は大きなものになることが予想されています。

今までは紙タバコのみが対象だった法律が、電子タバコまでに広がってしまったのです。

日本への影響はある?

日本への影響

厳しい法規制が始まってしまったことで考えられる日本への影響は大きいものと予想されています。

業者が配送を取り止めたことでそもそもの流通量が減り、特にアメリカのVAPEや関連製品が入手しづらくなってしまうでしょう。

アメリカの消費者も対面で受け取れる行きつけのお店での購入や自作リキッドといった方法しか残されていないようなので、状況は思ったよりも深刻なようです。

配送業者が取りやめたことによって、日本国内への輸出も厳しくなるのではないかと一部では考えられています。

日本がアメリカのような厳しい規制を行わなくてもいいためにも、信頼できるお店からの安全な製品の購入を心がけましょう。

日本でも購入できる安全なVAPEは?

そもそもアメリカでVAPEの規制が始まってしまったのは、若年層にニコチンが浸透し粗悪なリキッドが出回ったことで健康被害が多発したことが原因となっています。

同じような事態が起きれば日本でも規制が行われる可能性も0ではなく、今後も電子タバコを楽しみたいのであればユーザー側が安全なVAPE生活を心がけるのが何よりも重要です。

製品を選ぶ上で重要視すべき点は、ニコチン・タールといった有害物質を一切含んでいないという点で、我々が最もおすすめしている”JUUL”をご紹介します。

JUUL

身体に影響を及ぼす物が一切入っていないのはもちろん、日本人の調香師が作成したリキッドの完成度はトップレベルです。

その上POD式となっているためお手入れも簡単となっており、空のカードリッジを購入すれば自分好みのフレーバーをつくることも出来ます。

まとめ|アメリカでのVAPE規制

今回はアメリカでのVAPEの規制が行われている原因や、日本のユーザーへの影響についてご紹介しました。

実際に海外で行われている規制は非常に強く、日本にも少なからず影響のあるものと思われます。

皆さんが電子タバコを使用される際には、日本からでも安定して入手ることが出来るノンニコチンのVAPEがおススメです。

ニコチンは毒性も強く非常に危険な物質のため、禁煙目的の使用でも絶大な人気を呼んでいるJUULをぜひご検討ください。

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