電子タバコ・加熱式タバコの税金はどれぐらい？タバコ税なしで喫煙する方法も解説

喫煙者にとっては頭が痛い「タバコの値上げ」。

タバコは半分以上が税金、という言葉もあるようにタバコ税の増税がその背景にあります。

近年では紙タバコと税率をそろえる目的で、加熱式タバコへの増税も頻繁に実施されており、愛煙家達にとっては厳しい状況が続いています。

そこで今回は加熱式タバコや、第三のタバコとして注目されている電子タバコに関する税金事情、今後の増税情報についてまとめてみました。

ニコチン入りのタバコでも「タバコ税なし」で喫煙できる方法もご紹介していますので、ぜひ最後までご覧ください！

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タバコの価格の半分は税金(タバコ税)？

冒頭でもご紹介した通り、「タバコ代の半分は税金」という言葉がお馴染みなほどタバコには多くの税金がかけられています。

実は、一般にタバコ税と呼ばれる税金は特別タバコ税・国タバコ税・地方タバコ税の3つの税金の総称です。
1つの製品に3種類の税金がかけられているのは驚きですよね。

葉タバコを主原料としたタバコ全般にかかる税金となっており、いわゆる紙タバコ・加熱式タバコの他にも下記のタバコが課税対象となっています。

紙タバコにかかるタバコ税の内訳

先述の通り多くの税金がかかるタバコですが、実際の内訳はどのようになっているのでしょうか？
1箱580円タバコにかかる税金の内訳を示したのが下記の表になります。(2025年時点)

上記の表から見て分かるように、消費税も含めた場合紙タバコは、購入価格の約6割以上が税金に占められています。

1箱580円の紙巻きタバコなら、580円のうち357.6円は税金となるので、喫煙者がいかに多くの税金を払わされているのかよく分かりますね。

加熱式タバコの税金は安い？今後のタバコ税増税など

アイコスや、グロー、プルームなどの加熱式タバコ。
これらの製品は「タバコ税が安く経済的」だと言われています。

しかし2026年以降、加熱式タバコへの増税が実施される予定となっており、加熱式タバコのコスパが良い時代は終わりを迎えそうです。

なぜ加熱式タバコのタバコ税は安かった？

実は、従来のタバコ税はタバコ葉の重量に基づいて決められています。

加熱式タバコは紙タバコに比べてタバコ葉の使用量が少なく、それに伴い税率も紙タバコの7~9割ほどとなっています。

しかし後述する改正によりタバコ税の課税方法が変わったことで、紙タバコと同様の税負担が強いられることとなりました。

2026年以降、加熱式タバコは紙タバコと同水準の税率へ

2025年度与党税制改正大綱によると、防衛費の増額を背景にタバコ税増税が2026年以降始まります。

まず「加熱式タバコへの増税」により、紙タバコと加熱式タバコの負担差を無くすことが予定されており、2026年4月と10月の2回に分けて増税が行われます。

1年をかけて1箱あたり54～104円程度の値上げが予想され、加熱式タバコユーザーにはかなりの痛手になりそうです。

2027年以降も税金は上がる予定

2026年に紙タバコと加熱式タバコの税率が揃えられたのち、2027～2029年にかけて紙・加熱式共に1本あたり0.5円の増税が毎年実施される予定です。

最終的には1箱あたり30円前後値上がりを見越しているそうです。

おそらく2029年以降も増税は続くことが予想されますので、加熱式タバコを利用している方は増税が始まる前に禁煙・減煙を目指す方が賢明かもしれません。

また、禁煙が難しい…という方にはタバコ税のかからない電子タバコという選択肢もオススメです。

タバコ税が上がる理由

消費税をはじめ税金はタバコや車など様々なものにかかります。

タバコは1つ当たりの値段自体は高くありませんが6割以上を税金が占め、さらに増税も頻繁に起こります。

それではなぜ、タバコ税は年々上がり続けるのでしょうか。

タバコ税がほかの税金より上がりやすい理由を3つ解説します。

喫煙者の割合を減らすため

厚生労働省が公表している「国民を守るためのたばこ増税政策」では、タバコ税を増税する主な理由として「喫煙開始の防止・禁煙率の増加」が最初に挙げられています。

タバコにはニコチン・タールなどの有害物質が含まれており、吸い続けると依存症や癌、心筋梗塞を起こすリスクが高くなります。

タバコ税を増税してタバコの購入者を減らし、タバコを吸う人数を減らすことで、健康被害を抑えようとすることが目的のようです。

ニコチンの依存性により喫煙者が減りにくいから

ニコチンには依存性があり、値上がりしたからと言って簡単にやめられるものではありません。

タバコ税を上げれば喫煙者はある程度減りますが、タバコを止められない人はタバコ税が上がってもタバコを止めないのです。

そのため紙タバコの販売数は減っているにも関わらず、タバコ税は国の税収のうち1.4%ほどを占める、安定した税収源となっています。

タバコは消費者が減っても税収が減らないため、増税しやすい製品といえるのでしょう。

値上げしても生活に支障がないから

タバコは嗜好品と呼ばれるものであり、生活に必須のものではありません。

生活必需品にかかる税金を簡単に上げてしまうと多くの人の生活に支障をきたし、命に係わる場合もあります。

しかしタバコはやめても命に係わるどころか健康にいい影響しかなく、影響があるのもごく一部のみです。

そのためタバコ税は増税の対象としやすく、喫煙防止・禁煙率増加の目的も相まって頻繁に増税がなされるのです。

電子タバコ(VAPE)ならニコチン入りでもタバコ税がかからない

増税に伴い紙タバコと同じ税負担になる加熱式タバコ。 「安いから加熱式タバコにしたのに…」というかたにオススメしたいのが電子タバコ(VAPE)という選択肢です。

実はニコチン入りでもタバコ税がかからない、という裏ワザデバイスとなっており、加熱式タバコに代わる新しいタバコとして注目されています。

この項ではそんな電子タバコと税金の関係についてご紹介していきます。

電子タバコと加熱式タバコの違いは？

アイコスなどの加熱式タバコと混同されることが多い電子タバコですが、実は両者は明確に異なるアイテムとなっています。

電子タバコとは、リキッドと呼ばれる香りや味のついた液体を加熱して発生する水蒸気を楽しむ喫煙具のことを指す言葉です。

加熱式タバコとの大きな違いは「タバコ葉の有無」。

電子タバコ用のリキッドは、タバコ葉を使用せず人工的に精製した成分からできています。

電子タバコならニコチン入りでもタバコ税がかからない

先述の通り電子タバコはタバコ葉を使用しておらず、法律上タバコ製品に分類されないためタバコ税の対象外となっています。

ニコチン入りのリキッドであっても課税対象外のため、タバコ税を気にせずにニコチンを楽しみたい方にもおすすめのアイテムです。

この先も増税が予定されているタバコ税、いい加減気にしたくない！という方はこの機会に電子タバコへ乗り換えてみてはいかがでしょうか。

ニコチン入りの電子タバコは個人輸入でのみ購入可能

日本で定められた薬機法により、ニコチン入りリキッドの電子タバコは国内での販売・譲渡が禁止されています。

ただし所持することは違法ではなく、海外からの個人輸入であればニコチン入り電子タバコを入手することができます。

「グレーじゃないの？」と不安に感じる方もいらっしゃるかもしれませんが、法律により輸入量の上限が定められており「明文化された安全な方法」ですのでご安心ください。

日本人向けの海外オンラインサイトBeyondVape Nicなら手軽に購入することができるので、気になる方は公式サイトを確認してみてください。

電子タバコのメリットは税金対策だけではない

先述の通り増税の影響を受けずに喫煙を楽しめる「電子タバコ」ですが、電子タバコへ移行するメリットは税金対策だけではありません。

実は電子タバコは、お財布だけでなく健康にも優しい選択肢です。

ニコチン以外の有害物質フリー

健康リスク理由に、紙から加熱式タバコへ移行した方も多いのではないでしょうか？

確かに加熱式タバコは紙タバコに比べてタール量が少ないと言われています。
しかしタバコ葉(およびタバコ葉由来の成分)を加熱して生じる煙を吸っている以上、有害物質の吸引量をゼロにはできません。

一方、電子タバコ用のリキッドは食品にも使用される人体に影響の少ない物質を主成分としており、真の意味でのタールフリーで喫煙を楽しめます。

電子タバコの健康リスクについては研究が進んでいる最中ではありますが、タバコ葉由来の有害物質がゼロなことに違いはなく、健康のことを考えた選択肢の1つと言えるでしょう。

段階的に禁煙を達成することも可能

電子タバコの場合、ニコチンの濃度をご自身で調整することができるため段階的に禁煙・減煙を目指すことができます。

紙タバコや加熱式タバコの禁煙を失敗しがちな理由が「吸うor吸わない」の2択しかないこと。
我慢できずに1本吸ってしまうだけで禁煙失敗となってしまいます。

電子タバコであれば、少しずつニコチンの量を減らしていき無理なく禁煙・減煙を達成できるはずです。

嫌なニオイがほとんどしない

加熱式タバコあるあるなのが、「アイコス臭」など独特のニオイ問題。

紙タバコとは違ったクセのあるニオイで、人によっては紙よりも苦手という方も少なくありません。

タバコ葉を使用しない電子タバコであれば、そうした嫌なニオイもほとんど無く喫煙をお楽しみ頂けます。

お家や職場、飲み会の席で周囲の反応を気にせず喫煙したい方にうってつけのアイテムとなっています。

おすすめのニコチン入り電子タバコ2種類

前述の通り、電子タバコはタバコ税の対象外なので、コストを抑えて楽しみたい方におすすめです。

ただ電子タバコのデメリットとして「吸いごたえがない」や「咥え心地が違う」などがあり、そのため紙巻きタバコや加熱式タバコから乗り換えるのを躊躇っている方もいるでしょう。

近年、科学技術の発展に伴い電子タバコは様々な種類のものが販売されており、その中には電子タバコのデメリットをカバーしたものも売られています。

ここからは、紙巻きタバコや加熱式タバコから乗り換える方でも満足できる、おすすめの電子タバコをご紹介していくので、気になるものがあればぜひチェックしてみてください！

コスパ最強カートリッジ式『ICEBERG Dispo2』

コスパ最強の最新電子タバコが「ICEBERG Dispo2」です。
使い捨てタイプだった前タイプから一新、カートリッジ式にしたことでよりコストパフォーマンスと吸いごたえを高めた電子タバコです。

カートリッジに、タバコ約15箱分のリキッドが入っているため、味がなくなったり、フレーバーを交換したいときにサッと楽々交換できちゃいます。

非常に吸いやすいスムースな吸いごたえと、しっかり感じられるニコチン感で、節約したい喫煙者さんにもおすすめです。

紙巻きタバコのような吸い口『KIWI Spark』

KIWI Sparkは吸い口の素材にコットンを採用しており、口に咥えると紙タバコを咥えているような感覚を味わえます。

これまでの販売実績数は累計300万本以上で、「楽天ランキング」をはじめ多くの賞を受賞しているほど注目度の高い電子タバコです。

紙巻きタバコや加熱式タバコから電子タバコに乗り換えようか迷っている方は、ぜひ一度試してみてください。

ニコチンソルト・ニコチン添加剤で吸いごたえも満足！

JUULと同じくKIWI Sparkもニコチンソルト入りのリキッドやニコチン添加剤が販売されています。

咥え心地だけでなく、吸いごたえも強いものになっているのが魅力です。

ニコチンなしのリキッドもあるので、健康に気を使っている方はそちらもおすすめとなります。

まとめ｜電子タバコ・加熱式タバコの税金はどれぐらい？タバコ税なしで喫煙する方法も解説

今回は加熱式タバコや電子タバコに関する税金について解説しました。

タバコ税はタバコ製品全般に広く適用される税金となっており、加熱式もその例外ではありません。
2026年以降は紙タバコと同水準の税負担が予定されており、約6割が税金となります。

一方、電子タバコはタバコ葉を使用しておらず、法律上もタバコ税の課税対象外となっています。
もう増税を気にしたくないという方は、これを機会に電子タバコへの乗り換えがオススメです！

個人輸入でのみ入手できるニコチン入りリキッドも、BeyondVape Nic.なら通販感覚で手に入れることができます。

人気のデバイス「ICEBERG Dispo2」や「KIWI Spark」なら、紙巻きタバコ以上の吸いごたえ・吸い心地を味わうことができるため、ぜひ一度お試しください！