近年、電子タバコに対する規制は世界的に強まりつつあり、国によっては持ち込み・所持・使用のいずれも違法とされるケースが増えています。
とくにアジアでは、シンガポールやタイをはじめ、罰金や拘束の事例が報告されるほど取り締まりが厳しく、旅行や出張の際に注意が必要です。
なぜここまで電子タバコが規制されるのかというと、若年層への健康被害、違法リキッドによる事故、税制の問題など、国ごとに異なる複数の理由があります。
また、海外ではニコチン入りリキッドが主流で、日本とは状況が大きく異なる点も見逃せません。
本記事では、電子タバコが海外で禁止される理由をわかりやすく整理し、持ち込みが禁止されている国の最新情報、さらに海外で購入した電子タバコを日本へ持ち込めるかどうかまで徹底解説します。
渡航前のトラブルを防ぐためにも、ぜひ参考にしてください。
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電子タバコが海外で禁止・規制される主な理由
電子タバコ（アイコスなど加熱式タバコを含む）が海外で規制されている背景には、健康面・社会問題・税制など、複数の要因が重なっています。
とくに海外では「ニコチン入り電子タバコ」が主流であり、その扱いが国によって大きく異なるため、規制が強まっています。
ここでは主な理由を分かりやすく整理して解説します。
若年層への健康被害と依存症の拡大
海外では、フルーツやミント系のフレーバーを中心に、若年層の電子タバコ利用が急増しています。
とくにニコチン入りリキッドは依存性が高く、未成年の健康影響が深刻な問題となりました。
アメリカやカナダでは、若者のニコチン依存が社会問題化し、政府がフレーバー規制や販売制限を強化。
多くの国で「未成年保護」を目的とした規制拡大が進んでいます。
粗悪な違法リキッドによる健康被害の拡大
非正規ルートで販売されるリキッドの中には、成分が不明なものや有害物質を含むものも存在します。
アメリカでは、ビタミンEアセテートなどが原因とされる電子タバコ肺障害（EVALI）が多発し、死者が出たことでも大きな問題となりました。
こうした事故を背景に、「電子タバコ自体を禁止する」「正規品以外の所持も罰則対象」とする国が増えています。
航空機の安全性を確保するため
電子タバコに使われるリチウムイオン電池は、まれに発火や過熱の事故を起こすことがあります。
2024年には、離陸前の旅客機で電子タバコが発煙し、緊急脱出スライドが作動した事例も報告されています。
そのため、多くの国や航空会社では以下のようなルールを設けています。
- 機内持ち込みは可
- 預け入れ荷物には入れられない
- 機内での使用・充電は厳禁
安全面の観点から規制が強化されているケースも少なくありません。
ニコチンが医薬品扱いとなる国があるため
国によっては、ニコチンを含む製品を「医薬品」と分類し、販売許可が必要とされる場合があります。
- オーストラリア：医師の処方が必要
- 一部の欧州：ニコチン濃度に上限（TPD2期制）
このように、法律上の扱いが異なるため、輸入・販売・所持が禁止される国もあります。
たばこ税収の維持・紙巻きタバコ市場の保護
電子タバコは紙巻きタバコよりも税収が少ない、または課税制度が整っていない国も多く「税収減を避けたい」という理由で規制を強めるケースもあります。
一方で、紙巻きタバコ市場の利権保護のために強い規制を敷く国も存在します。
密輸・非正規製品の流通防止
電子タバコ市場では、非正規品の密輸や販売が問題になっています。
特にニコチン入り製品は乱流通しやすいため、国境での取り締まりが強化される傾向にあります。
結果として、「輸入禁止 → 所持禁止 → 使用禁止」と段階的に規制が広がっている国も増えています。
電子タバコの規制は国によって異なる
電子タバコ・加熱式タバコの規制は国ごとに大きく異なり、「全面禁止」「条件付き」「持ち込みOKだが制限あり」 の3つに分類できます。
まずは大きな分類を把握しておくことで、渡航先でのトラブルを事前に避けることができます。
所持・持ち込み・使用すべて禁止の国
もっとも注意が必要なのが、電子タバコを持っているだけで違法となり、罰金・没収・拘束といった重い罰則が科される国です。
「知らなかった」「吸っていない」「持ち歩いただけ」でも処罰対象となるため、持ち込まないよう注意が必要です。
- シンガポール（世界最高レベルの規制／トランジットでも違法）
- タイ（観光客でも罰金や拘束の事例あり）
- 台湾（罰金が非常に高額）
- インド（製造・販売・輸入・所持すべて禁止）
- オーストラリア（医師の処方がない限り持ち込み・使用すべて禁止）
- 香港
- マレーシア
- カタール
- ブータン
- ブルネイ
- ブラジル
- サウジアラビア など
シンガポール
シンガポールでは、電子タバコの輸入・販売・所持・使用がすべて禁止されています。
持っているだけで違法となり、旅行者でも罰金・没収・拘束・国外退去などの厳しい処分を受ける可能性があります。
さらに、2025年9月の規制強化によりトランジット（乗り継ぎ）で空港に立ち寄るだけでも違反となるため、絶対に持ち込まないようにしましょう。
タイ
タイは、電子タバコの輸入・販売・所持・使用が全面禁止されています。
違反すると、最高50万バーツ（約200万円）の罰金や最高で10年の懲役が科されることがあるため、旅行者でも持ち込みは絶対に避ける必要があります。
台湾
台湾では2019年以降、電子タバコの使用・持ち込み・販売・製造が全面禁止されています。
違反した場合、最高500万台湾元（約2,100万円）という非常に高額な罰金が科される可能性があります。
さらに、電子タバコ違反者を通報すると報酬が受け取れる制度があるため、旅行者でも発覚しやすく、持ち込まないのが安全です。
万が一、誤って持ち込んでしまった場合は、台湾の空港到着時に税関申告カウンターに申告し、税関職員の支持に従うようにしましょう。
インド
インドでは、電子タバコの持ち込み・製造・輸入・販売・広告・流通が全面禁止されています。
違反した場合、1回目は最長1年の禁固＋10万ルピー（約17万円）、2回目以降は最長3年の禁固＋50万ルピー（約85万円）と、回数によって罰則が重くなる点にも注意が必要です。
持ち込みは可能だが、使用ルールが厳しい国
持ち込み自体は認められている国でも、ニコチン濃度や使用可能な場所に制限がある場合も増えています。
- アメリカ（州ごとに法律が大きく異なる）
- イギリス（ニコチン濃度の上限あり、使い捨て電子タバコNG）
- フランス・ドイツなどEU圏（広告や販売ルールが厳格、2026年にニコチン濃度規制予定）
電子タバコ禁止・規制国の最新一覧表（2025年版）
ここでは、電子タバコの持ち込みや所持に特に注意が必要な国を中心に、2025年11月時点の情報を一覧にまとめました。
罰則内容は変更されることがあるため、渡航前には必ず大使館や現地当局の公式情報も確認してください。
| 国名・地域 | 規制レベル | 旅行者の持ち込み | 主なポイント・注意点 |
|---|---|---|---|
| シンガポール | 輸入・販売・所持・使用すべて禁止 | 完全NG | トランジットでも所持違反の対象。罰金や拘束、国外退去など重い罰則の可能性あり。紙巻きたばこも標準包装のみ課税申告制。 |
| タイ | 輸入・販売・所持・使用禁止 | NG | 観光客でも罰金の事例あり。最悪の場合懲役。 |
| 台湾 | 電子タバコ全面禁止 | NG | 罰金が非常に高額。通報制度あり。 |
| インド | 製造・輸入・販売を全面禁止 | NG | 違反回数で罰金・禁固刑が重くなる。 |
| ベトナム | 電子タバコ・加熱式タバコ全面禁止 | NG | 2025年に全面禁止へ。旅行者も対象。 |
| オーストラリア | ニコチン入りは処方箋が必要 | NG | 税関で没収、または罰金対象。 |
| ブラジル | 電子タバコ全面禁止 | NG | 所持した場合没収 |
| 香港 | 電子タバコ・加熱式タバコ全面禁止 | NG | 最大6ヶ月の懲役刑、50,000香港ドルの罰金。 |
| マレーシア | 電子タバコ全面禁止 | NG | 2026年中に全面的に禁止。 |
| サウジアラビア | 電子タバコ全面禁止 | NG | 取り締まり、没収。 |
海外で買った電子タバコは日本に持ち込める？
海外で購入した電子タバコやニコチン入りリキッドは、一定の条件を満たせば日本に持ち込むことが可能です。
ただし、薬機法や航空機ルールが関係しており、誰でも自由に使えるわけではありません。
ここでは旅行者が必ず知っておくべきポイントをまとめます。
ニコチン入りリキッドは「本人が使う分」だけ持ち込み可能
日本では、ニコチン入り電子タバコは薬機法（医薬品医療機器等法）の対象となります。
そのため、
- 本人が使用する目的
- 1か月分の目安量以内（一般的に数本〜数十ml程度）
であれば個人輸入として持ち込みが認められています。
ただし、他人への譲渡や販売は薬機法違反となり、商用目的でも持ち込みは不可なため注意が必要です。
電子タバコ本体は「機内持ち込みのみ」可能
電子タバコ本体にはリチウムイオン電池が含まれるため、航空会社・国土交通省の規定により預け入れ荷物に入れることはできません。
| 機内持ち込み | 預け入れ | |
|---|---|---|
| 電子タバコ本体 | ○ | × |
| 予備バッテリー | ○ | × |
| リキッド | ○（100ml以下で透明袋へ） | ○（航空会社による） |
持ち込み時は「ショート防止」が必須
電子タバコを機内に持ち込む際は、以下のような対策が必要です。
- 端子部分に絶縁テープを貼る
- 専用ケースに入れる
- 電源を確実に切る
航空会社ごとに細かいルールが異なるため、搭乗前に公式サイトを確認しておくと安心です。
海外リキッドは成分が不明なものも多いので注意
海外では日本のような成分表示義務が緩い国もあり、THCやビタミンEアセテート、過剰なニコチンが入っているなど問題になったケースもあります。
安全性を確認できないものは使用を控えるのが安心です。
海外旅行で電子タバコを持ち運ぶときの注意点
電子タバコは国ごとに規制内容が大きく異なるため、旅行前の準備がとても重要です。
持ち込み自体は可能な国でも、使い方や保管方法を誤るとトラブルになることがあります。
ここでは、旅行者が必ず押さえておくべきポイントをまとめました。
渡航先の「持ち込み可否」を必ず確認する
電子タバコの扱いは国によって大きく違います。
シンガポールやタイ、台湾のように所持しているだけで違法とされる国もあれば、持ち込み自体は可能でも使用に細かな制限がある国もあります。
出発前に必ず、外務省や現地政府の公式サイトで最新のルールを確認しておきましょう。
トランジット（乗り継ぎ）でも違反になる国がある
飛行機の乗り継ぎで空港に立ち寄るだけでも、電子タバコの所持が違法になる地域があります。
特にシンガポールでは、トランジット中であっても持っているだけで処罰の対象となるため注意が必要です。
香港なども状況によっては持ち込みと見なされることがあり、「乗り継ぎだから大丈夫」と考えるのは危険です。
電子タバコ本体は機内持ち込みのみOK
電子タバコ本体や予備バッテリーに使われているリチウムイオン電池は発火のリスクがあるため、基本的に預け入れ荷物に入れることができません。
必ず機内持ち込みにし、電源を切った状態で、端子を絶縁したりポーチなどに入れるなど、ショート防止の対策を行う必要があります。
海外で電子タバコを購入するのはリスクがある
海外では、正規品と並んで成分が不明な非正規品が多く流通しています。
ニコチン量が極端に高かったり、THCやビタミンEアセテートなどが混入していたりと、安全性が確保されていない場合があります。
健康面だけでなく、日本へ持ち帰る際にトラブルになることもあるため、現地での購入には十分注意が必要です。
禁煙エリアでは電子タバコも使用できないことが多い
電子タバコが持ち込み可能な国であっても、使用できる場所は紙巻きタバコと同じルールが適用される場合がほとんどです。
屋内や公共交通機関、路上などは禁煙とされていることが多く、喫煙ゾーンでのみ使用が認められているケースが一般的です。
現地の表示やルールに従って使用しましょう。
国内で楽しめる電子タバコ
電子タバコは国によって規制が大きく異なり、持ち込みが禁止されている地域もあります。
そのため、渡航時は必ず各国のルールを確認し、トラブルを避けることが大切です。
一方、日本国内ではニコチン入り電子タバコを「個人使用目的」で楽しむことが可能です。
ここでは、満足度の高い吸い応えで人気の2つのデバイスをご紹介します。
KIWI Spark（キウイスパーク）
「KIWI Spark」は、紙タバコに近い強い吸いごたえが魅力のモデルです。
ニコチン入りのカートリッジで、喉への刺激をしっかりと感じられます。
操作がシンプルで扱いやすく、初めて電子タバコを使う人にも選ばれている定番デバイスです。
現在は世界55か国で累計500万人以上に愛用されており、その使いやすさと満足感の高さから人気が広がっています。
ICEBERG Dispo（アイスバーグディスポ）
「ICEBERG Dispo」は、吸うだけで使える手軽な使い捨てタイプの電子タバコです。
約3,000回吸えるロングバッテリーで、面倒な操作やメンテナンスが不要です。
メンソールの強い清涼感が特徴で、スッキリした吸い心地を求める人に人気があります。
まとめ
電子タバコの規制は国によって大きく異なり、持ち込み自体が禁止されている地域から、販売のみ禁止されている国、使用場所に制限がある国までさまざまです。
とくにシンガポールやタイ、台湾、インドでは、所持しているだけで違法となるケースがあり、旅行者でも罰金や没収の対象になることがあります。
また、トランジットで空港に立ち寄っただけでも違反となる場合があるため、「乗り継ぎだから大丈夫」と油断せず、渡航前に必ず最新の規制情報を確認することが大切です。
一方、日本国内では個人使用目的であればニコチン入り電子タバコを楽しむことができ、強い吸いごたえを求める人にとって選択肢が広がっています。
本記事の内容を参考に、安全に電子タバコを楽しめる環境や製品を選んでみてください。
