最近、アメリカで電子タバコ販売禁止のニュースが上がっているそうなのですが、本当に電子タバコが販売禁止になるのでしょうか?

アメリカで本格的に電子タバコの販売が禁止されれば、日本に輸入されることも無くなってしまう可能性も考えられます。

電子タバコが規制される主な原因は未成年による電子タバコの使用です。

アメリカでは日本と違いニコチン入りの電子タバコが販売されていることから、未成年者のニコチン中毒が問題になっているのです。

電子タバコの販売が禁止されるはフェイクニュース?

電子タバコ販売禁止

まず最初に言います。

電子タバコの販売が禁止されるというのはフェイクニュースです。

フェイクニュースというより、アメリカの電子タバコが規制されるという話題が日本で広まった際に大げさになり過ぎてしまっているのです。

実際、今アメリカの電子タバコ規制は未成年者が使用しないように一部の電子タバコの販売を規制して使用者を減らす動きを取るという話です。

アメリカでは未成年者の電子タバコが問題視されている

日本とは違いアメリカはニコチンや大麻などの規制が比較的薄いです。

その為、未成年者の電子タバコ使用者が増えてしまい、ニコチン中毒者が出てきた他、電子タバコのリキッドに麻薬であるTHCやビタミンEアセテートが含まれておりそれを吸引してしまったために死亡したという事件が起こっています

そのような未成年者への影響を少しでも減らすために考えられたのが、アメリカでの電子タバコ販売規制です。

電子タバコが販売禁止になるわけではない

電子タバコ事態に危険性があるわけではなく、リキッドにTHCやビタミンEアセテートを混入させたことが原因となるため、電子タバコ自体が販売禁止になるわけではないのです。

規制が始まる事を日本のニュースサイトが大げさに紹介してしまったのが事の発端になるので、電子タバコの販売は継続されますし、日本で個人輸入をして購入することも可能です。

JUULも販売規制の対象に

電子タバコJUUL

電子タバコの中でもアメリカでのシェア数7割を超えるJUULは販売当初から、コンパクトなデバイスと使い捨てカートリッジによる簡易的な造りながらオシャレという事から未成年者の使用が問題視されていました。

中高生の使用者が増えてしまったことから、JUUL社は味のついたフレーバーを店頭に置かず、未成年者の使用を減らす動きをしていました。

実際、THCを吸引して体調不良や死亡した事件で使用されていた電子タバコがJUULなのかは判明していませんが、シェア数7割を超えているJUULが注視されるのはしかたがない事だと言えますし、アメリカで電子タバコによる不調を訴えた患者の中で、JUULの互換性PODからTHCが発見されたこともあるようです。

JUULの人気から販売の増えたカートリッジ型デバイス

JUULが登場した頃から次々と登場したメンテナンス不要な使い捨てカートリッジタイプの電子タバコですが、こちらが販売禁止の対象になっています。

というのも、手軽に使えることから互換製品など、正規販売店からもリキッドが販売されるようになりその互換性リキッドの中にTHCが含まれることが多く、また中身を確認せずに手軽に使えてしまうためこのような事件が多発したのではないかと問題視されています。

電子タバコの規制はどうなる?

電子タバコ販売禁止

電子タバコが販売禁止になるわけではないとはいえ、体調不調や死亡などの事件が起きている事は事実です。

今後電子タバコの規制が進み、現行販売されている商品の販売が禁止になることは考えられます

実際に、アメリカでの電子タバコ販売規制はどのような対策が取られるのでしょうか。

トランプ大統領が声明を発表

電子タバコの販売が未成年のために規制になるという経緯は、自身がベイパーでもあるトランプ大統領がTwitterでも呟いています。

なんでも、未来のある若者に悪影響になるものを使用させたくないという理由であり、実際に電子タバコがゲートウェイドラッグになってしまっているケースも少なくありません。

電子タバコ事態に罪はないけど、未成年のためなら仕方がないといった感じですね。

規制対象は非タバコフレーバーに限る

電子タバコ全てが販売禁止になるわけではもちろんありません。

販売禁止の規制対象となるのは非タバコフレーバーのリキッドのみです。

未成年でも手の出しやすい甘めの味やフルーツ系フレーバーはもちろん、タバコ味と表記されているもの以外は基本的に販売禁止となる見込みです。

しかもPOD型のみ規制対象

じゃあ今後、味や香りを楽しむフレーバータバコはなくなるのか、というとそれもまた違います。

非たばこフレーバーで尚且つPOD型、カートリッジ型のリキッドが対象になります。

つまり、MODやアトマイザー式など別途リキッドが必要になる電子タバコにおいては規制対象外になります。

すぐに販売禁止になるわけではない

規制対象になる商品が決まって来てはいるものの、実際に販売禁止になるのはまだ先だと考えられます。

今は、そういった取り組みを始める。という段階なので明確にいつから購入できなくなるかはわかりません。

普段からJUULを使用している方は今後販売がどのように変わっていくかわからないので早めに購入しておくのがいいかもしれませんね。

どちらにせよ、ニコチン入り電子タバコを個人輸入で取り寄せている方は近いうちに販売状況がガラリと変わる事を覚悟した方がよさそうです。

電子タバコ販売禁止は本当?規制内容と状況まとめ

結局のところ、今わかっていることは今後POD型電子タバコの販売が変わっていくという事だけです。

アメリカで明確に決定付けられるまで日本に暮らす私たちはその時を待つしかありません…。

未成年者の使用と麻薬が合わさってしまったのは誠に残念なことですが、未来ある若者を守るためと考えたら仕方がないですね。

ちなみに、日本国内では麻薬の取り締まりが非常に厳しいため、個人輸入であってもTHCなどによる被害はほぼ無いと言っていいでしょう。