アメリカはJUULの一部フレーバーの規制を設け、多くのVAPE専門店などでJUULのフレーバーカートリッジなどが販売停止となっています。
今回は、JUULの販売停止の報道内容やそれに伴う規制に関しての情報をまとめました。
現段階で日本に流通している電子タバコも規制になるのか、国内外の販売店はどうなるのかなどについてもまとめています。
JUULの販売停止について
今回のJUULの販売停止を受け、JUULの個人輸入サイトからJUUL Labsの純正PODが軒並み消えてしまいました。
Beyond Vape Nicでも現状販売されているのが、クラシックタバコ、バージニアタバコのタバコフレーバー2種とミント、メンソールフレーバーの2種が取り扱われています。
FDAやなどの見解が最終的に発表されるまでの間は、JUULをはじめとした使用は控えるよう推奨しています。
規制対象になったJUULのカートリッジ
規制対象になったのは、JUULの純正PODの非タバコ系フレーバー。
非タバコ系というのはフルーツやスイーツ系のフレーバーを指していて、JUULの純正カートリッジの「キューカンバ―」「フルーツメドレー」「マンゴー」「クレームブリュレ」が規制対象になりました。
その後多くの世論を受け、未成年に需要のあった「ミントフレーバー」も販売停止の運びとなっており、現段階で流通しているフレーバーPODはプレミアがついているものも少なくありません。
フレーバー付き電子タバコの規制
規制の対象となってしまった「フレーバー付き電子タバコ」というのはJUULなどのPOD型のVAPEを指します。
リキッドが元々PODと呼ばれるカートリッジに入っていて、自分でリキッドを注入する必要性が無いという利便性で人気でしたが、今回の規制の対象となってしまいました。
オープンアトマイザーやMODのリキッドに関しては今回規制の対象になっておらず、フレーバー付き電子タバコが強い規制を受けることになりました。
電子タバコの使用による健康被害
フレーバー付き電子タバコによる健康被害が多く発生し、さらには未成年の電子タバコによる喫煙率が跳ね上がってしまったことから、アメリカではフレーバー付き電子タバコの販売をほぼ全面停止としました。
アメリカとしては「これ以上未成年に電子タバコによる健康被害を出してはならない」という考えを露わにし、未成年の興味をそそる様なフレーバー付き電子タバコは規制されました。
健康被害の原因はデバイスではなく成分
今回の規制で、「全ての電子タバコが悪なのか？」という誤解も生まれていますが、健康被害の原因はTHCという違法な大麻成分とビタミンEアセテートという成分が原因であると考えられています。
アメリカは地域によっては麻薬が合法化されている地域もあり、THCという違法な麻薬成分が入ったPODも比較的簡単に入手出来てしまうようです。
また、粗悪なリキッドでビタミンEアセテートを吸引してしまい、重篤な肺疾患を引き起こしているというのも大きな要因です。
シェア率が高いJUULは規制の対象に
健康被害がデバイスに依存していないとは言え、アメリカでシェア率7割を超えていることと未成年にもJUULが出回っていることから、ニコチンも含まれているJUULは規制の対象となりました。
JUULを使用してニコチン中毒を発症してしまうという事案も少なくなく、違法な毒性の成分が入っていたという側面以外でも、本来ニコチンを摂取してはいけない未成年の手にJUULが渡ってしまったことも背景にあります。
日本では電子タバコのリキッドにニコチンを含めるのは禁止されていますが、アメリカはニコチン入りリキッドが店頭でも販売されているので、日本以上にニコチン入りのフレーバー付き電子タバコが中高生の手に渡りやすいというのが現状です。
JUULを売っているお店は違法ではないのか
販売停止や規制の報道が出た後でも、JUUL本体やカートリッジを販売している店舗が多いですが、こういった行為が今後違法になってしまうのかという疑問の声がネット上ではあるようです。
JUULを売っているお店は今後違法になるのか、解説します。
JUUL本体は規制の対象ではない
フレーバー付き電子タバコの規制はあくまで一部フレーバーのみ対象になっており、JUULの本体自体に規制はかけられていません。
本体の販売や、PODの販売は年齢確認のプロセスをより強化した上で販売を行ったり、店頭にフレーバー付き電子タバコを置かないなどの処置をとっています。
また、JUULの純正以外のフレーバー付きのPODは現段階で規制の対象外なので、今後はBeyond Vape NicでもJUULの純正PODに代わる互換PODの仕入れを強化していく方針です。
JUULの本体や、互換PODはこちらからご覧いただけます。随時新しいフレーバーを追加してまいりますので、お見逃しなく！
日本では今後電子タバコが規制される？
アメリカ全体で電子タバコの全面禁止などの処置がなされた場合は、日本国内でも販売停止や禁止などの影響が及びます。
現段階ではさらに大きな規模の規制や販売停止などの影響が起こりうる可能性もありますが、今すぐ日本の全電子タバコが規制されてしまうということはございません。
トランプ大統領も「電子タバコは悪である」という見解ではなく、「ニコチンや有害な成分がこれ以上広がって若者の健康を害してしまうのは避けるべき事態である」という事を明言し、これ以上健康被害が広まらないようにという意見を述べています。
JUULの販売停止や規制の報道について｜まとめ
電子タバコの使用により、健康被害の症例が多く出てしまったことを背景に、アメリカでは大手電子タバコ企業のJUUL Labsに対し一部フレーバー付き電子タバコの販売停止などの処置がなされています。
これを踏まえ、Beyond Vape NicでもJUULの純正カートリッジは一部販売停止となっており、ご愛用頂いている皆様には大変ご不便をおかけしております。
しかしながら、とある研究では電子タバコは紙巻きのタバコや加熱式タバコよりも安全であると言った研究もなされており、今後の規制もどのように進むかは判断を待つばかりです。
日本に個人輸入などで持ち込まれるリキッドは、認可されている安全なものばかりです。これは日本が大麻関連成分に関してしっかりと取り締まりを行っておりますし、薬事法でも1度に購入が可能なリキッドの量は限られています。
これから必要なのは、より安全なリキッドを使い違法なリキッドを排除すること、そして未成年の手に届かないよう配慮することです。
今でこそ、電子タバコへの風当たりが強いですが、また電子タバコを気兼ねなく吸える環境が戻ってくることを祈るばかりです。
